あおい薬局健康相談

３ワクチン定期化で調整　子宮頸がんやヒブなど

Fri, 18 May 2012 12:06:50 +0900

2012/05/17 12:35 【共同通信】

若い女性で増えている子宮頸がんや肺炎球菌など小児用の３ワクチンについて、厚生労働省が２０１３年度から定期予防接種の対象とする方向で調整をしていることが１７日分かった。

財源の確保などで課題が残るが、今国会に改正予防接種法案の提出を目指している。

髄膜炎を起こすインフルエンザ菌ｂ型（ヒブ）を含めた３ワクチンは１０年度から緊急事業として、自治体が費用を助成する公的接種が実施されており、本年度末まで期間が延長されている。これらの恒久化を目指す。

厚労省の審議会が昨年夏から定期接種化を視野に検討を進めていた。

蛍光灯の形が見える日食めがねは使わないで

Thu, 17 May 2012 10:28:38 +0900

2012年5月17日読売新聞

金環日食が２１日に迫るなか、消費者庁は１６日、目を傷つける観賞用の日食めがねが販売されている恐れがあるとして、市販のめがねを緊急調査すると発表した。

１８日までに安全性に問題のある商品名を公表する方針。

同庁には天文関係者から今月上旬、「粗悪品が売られている」との情報提供があった。これを受け、市販されている１０種類以上の日食めがねを検査する。

同庁は、めがねの安全性の目安として、太陽光の可視光線の透過率が０・００３％以下と示し、「蛍光灯にかざし、明るくて蛍光灯の形がはっきり見えるめがねは使わないで」と呼びかけている。

着色料に急性アレルギーの恐れ　食品、化粧品のコチニール

Wed, 16 May 2012 23:45:55 +0900

2012/05/16 12:26 【共同通信】

食品や化粧品などに使われる赤色の着色料「コチニール色素」の摂取によって、呼吸困難などの急性アレルギー症状が出る恐れがあるとして、消費者庁は１６日までに使用者に注意を呼び掛けた。着色料が使用されている製品は、成分表示欄に記載がある。

消費者庁によると、コチニールは中南米原産の昆虫の成分からつくられ、清涼飲料水や菓子、口紅、アイシャドーなどに広く利用されている。調査の結果、コチニールを使った製品を飲食し、かゆみや呼吸困難などのアレルギー反応を起こした例が２００４年以降、国内で４例あったという。

７割が海に、大型魚で濃縮　長期化懸念

Tue, 15 May 2012 22:42:53 +0900

msn 産経ニュース　2012.5.14

東京電力福島第１原発事故で放出された放射性物質の影響が海洋生態系に広がっている。東北地方で放射性セシウムを含む魚介類が次々に見つかったほか、東京湾の魚からも微量のセシウムが検出された。海底での食物連鎖や河川からの流入で汚染の長期化が懸念されており、専門家は継続的な監視が必要だと指摘している。

河川から流入
日本原子力研究開発機構が３月に発表した試算によると、福島第１原発から出たセシウム１３４と同１３７は計２万４７００テラベクレル（テラは１兆）で、約７割の１万７１００テラベクレルが海洋に入ったとみられる。陸上と海上の放射線量から推計した。

原発の汚染水経由で海に直接流入したのは７１００テラベクレルで、残る１万テラベクレルは大気中に拡散してから海面に降下したという。

これを基にセシウム１３７の海洋拡散をシミュレーションしたところ、１リットル当たり０・１ベクレル以上の海水は３月時点で沖合約４千キロの中央太平洋まで拡散。同機構の小林卓也研究副主幹は「２年後には５千キロ以上離れた米ハワイ諸島に届くだろう」と予想する。

ただ、これだけ広範囲の拡散のため、濃度は非常に低くなる。昨年６月、沖合３０～６００キロを調査した東京大大気海洋研究所の西川淳助教は「全域で国の飲料水基準値（１リットル当たり１０ベクレル）を下回る低濃度だった」と話す。

海底で食物連鎖
東北地方の太平洋岸では事故後、多くの魚介類から国の食品基準値（１キロ当たり１００ベクレル）を超えるセシウムが検出された。汚染はどのように拡大したのか。東京海洋大の石丸隆教授は「まず植物プランクトンが吸着し、食物連鎖で広がった」と解説する。

汚染された植物プランクトンを動物プランクトンが食べ、これらがイワシなどの小魚の餌に。小魚はスズキなどの大型魚に捕食され、汚染は濃縮されて食物連鎖の上位へと広がった。

海水魚に取り込まれた放射性物質は尿とともに排出され５０～８０日で半分になるため、汚染は長引かない。だが、これは海の中層と表層での話で、海底では事情が違う。

中・表層の生物の死骸や糞（ふん）は放射性物質を含んだまま海底に降り積もる。それをカニなどの甲殻類や貝類、ゴカイ類などが食べ、カレイなど小型の底魚、マダラやエイなど大型の底魚に連鎖していく。底魚の死骸や糞は海底に堆積して再びゴカイ類などの餌になり「放射性物質が循環して汚染が長期化する」のだ。

実際、昨年７月と１０月に福島県いわき市の沖合１０キロで石丸教授らが行った調査では、表層のプランクトンのセシウム濃度は１キロ当たり最大７・１９ベクレルだったが、海底のウニの仲間、オカメブンブクは同８５４・４ベクレルと非常に高かった。

福島県水産試験場の調査でも「事故直後、福島県沖の魚介類でセシウム濃度が高いのはシラスやコウナゴなど表層の魚だったが、最近は大半が底魚」（藤田恒雄漁場環境部長）という。

東京湾でも検出
さらに現在、懸念が広がっているのは、陸上に降下した放射性物質が河川経由でじわじわと海洋に流入する汚染ルートだ。

東京都の調査で今年２月、江戸川区葛西沖のスズキ（表層魚）から１キロ当たり９・３ベクレルのセシウムを初検出。４月には江戸川河口のスズキから同１２・３ベクレルを検出した。都農林水産部の岩田哲担当部長は「陸上に降下したものが江戸川・荒川水系経由で東京湾に流入したのでは」とみる。

現時点で東京湾のスズキは基準値をはるかに下回り、食べても健康に影響はない。だが、森林などに付着したセシウムは何年にもわたって河川経由で流入するとみられる。

国も事態を重くみて、今年度から東京湾で海水や魚類の放射性物質調査を開始した。岩田氏は「今後も調査を継続し、推移を監視していく必要がある」と話している。

ｉＰＳ利用の薬開発に特許　京大が米国で取得

Mon, 14 May 2012 01:58:04 +0900

2012/05/11 21:11 【共同通信】

京都大ｉＰＳ細胞研究所は１１日、研究機関や企業が人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作ったさまざまな細胞や組織を使って新薬などの研究開発をする場合、京都大の権利を認める特許を米国で取得したと明らかにした。

ｉＰＳ細胞の作製方法に関する特許はこれまでに取得していたが、今回はｉＰＳ細胞から作製した細胞や組織の使用や販売にも特許の網を掛けられる。

企業などが同様の特許を取るとライセンス料が高騰する恐れがあるが、同研究所は「京大は公的な機関として、安いライセンス料で広く使ってもらう方針」としており、研究者らがｉＰＳ研究に参入しやすくなり、創薬が加速しそうだ。

男性型脱毛症「犯人」を見つけた…新薬に期待も

Thu, 10 May 2012 12:35:47 +0900

2012年5月8日読売新聞

男性型脱毛症の原因とみられる物質を、米ペンシルベニア大などが発見し、その作用の仕組みも解明した。

この作用を妨げる新薬の開発につながると期待される。米医学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシンに発表した。

男性型脱毛症は思春期以降に発症、前頭部や後頭部の毛髪が徐々に細く短くなり、最終的にはなくなる。症状に悩む男性は国内に約８００万人いるとされる。

研究チームは、患者５人の頭皮を分析。「プロスタグランジンＤ２」という物質をつくる遺伝子の働きが、脱毛部では活発で、毛のある部分の約３倍に上ることを突き止めた。健康な頭皮を培養し、この物質を加えると、毛髪の成長が妨げられた。

また、プロスタグランジンＤ２は、皮膚内の「ＧＰＲ４４」というたんぱく質と結合して脱毛症を引き起こすことも、マウス実験でわかった。

市販薬ネット販売の規制違法判決、厚労省上告へ

Thu, 10 May 2012 02:21:40 +0900

2012年5月9日読売新聞

厚生労働省は、市販薬のインターネット販売を禁止する同省の規制を違法とした先月２６日の東京高裁判決を不服とし、最高裁に上告する方針を固めた。

同省は薬事法で副作用の危険性が高い１類の医薬品のネット販売を禁止し、それに次ぐ２類も原則禁止としているが、東京高裁判決は「薬事法にネット販売の禁止を直接定めた規定がなく、規制は国民の権利を制限しており違法」と認定していた。

２０３０年に米国人の４割が肥満、医療費４４兆円増　米研究

Wed, 09 May 2012 00:10:03 +0900

CNN.co.jp　2012.05.08

米国の肥満人口比率が２０３０年には４２％前後に達するとの研究結果を、米国の医療経済学者らがこのほど報告した。

報告は、米デューク大学グローバル衛生研究所のエリック・フィンケルスタイン氏らが米疾病対策センター（ＣＤＣ）主催の肥満予防に関する会議で発表し、米予防医学専門誌ＡＪＰＭ
にも掲載された。

それによると、米国内の肥満人口は今後１８年間で３０００万人増加し、肥満に関連した病気の医療20+ 件費も５４９５億ドル（約４４兆円）増大する見通し。ＣＤＣによれば、米国内
の成人の現時点での肥満比率は約３５％となっている。

フィンケルスタイン氏らはまた、３０年には「重度の肥満者」が成人全体の１１％を占めると予想する。重度の肥満とは、体重（キログラム）を身長（メートル）の２乗で割ったＢＭＩ
（体格指数）が４０を超えるか、体重が標準を約４５キロ以上上回っているケースを指す。

チームは０８年時点の成人のデータを基に、ファストフードの店舗数や価格、健康的な食生活にかかる費用、年間の世帯所得などの要因を考慮して予測を立てた。レクリエーション施設
や都市計画などの肥満対策、職場での健康管理、新薬や新たな技術などにより、比率を引き下げることも十分可能だとしている。

小中学生の化粧　肌に影響

Mon, 07 May 2012 16:10:26 +0900

2012年5月5日読売新聞

薄くてデリケート　目元や唇かぶれも

まつげをカールさせたり、色の付いたリップクリームを塗ったり――。

目や口元などの部分的な化粧が小中学生の間でも広がっている。子どもの肌はデリケートなため、かぶれるなど皮膚トラブルを起こすこともあり、注意が必要だ。

横浜市の小学４年生の女児（９）は毎朝、金属製のビューラーでまつげをカールしてから登校する。できるだけ目を大きく見せたいからで友達もしているという。母親（４２）は、「唇につやを出すグロスも塗りたがる。どこまで容認していいのか……」と戸惑っている。

化粧の低年齢化は進んでいる。ポーラ文化研究所が２００７年に行った調査では、「３５～３９歳」の女性のうち「小中学生から化粧を始めていた」のは６％だったが、「２５～２９歳」は１４％、「１５～１９歳」は２９％。若い世代ほど小中学生から始めた割合が増えていた。

子ども向け雑誌にも化粧の情報が多く紹介されていることや、子どもの小遣いで買える安い化粧品が１００円ショップなどに並んでいることも影響しているようだ。

ただ、皮膚のトラブルも起きている。

「おしゃれ障害」（少年写真新聞社）の編著者で、岡村皮フ科医院（東京）院長の岡村理栄子さんによると、最近、化粧によるかぶれで来院する小中学生の患者が目立つという。多いのが、目の周りのトラブル。小学５年生の女児は、真っ赤に腫れていた。二重まぶたにしようと、皮膚を接着する化粧用品を使ったことが原因だった。ビューラーで、まぶたがかぶれた女児もいる。

リップクリームの種類によっては、唇に小さな水疱(すいほう)ができたり、周辺が黒ずんだりすることもある。自分で市販の器具を使ってピアスの穴を開け、雑菌が入って大きく赤く腫れ上がることも。

岡村さんは、「子どもの皮膚はデリケート。化粧用品の刺激を受けて腫れることや、器具やアクセサリーで金属アレルギーの症状が出ることもある」と指摘する。

もし、子どもが化粧を隠れてしていた場合、どうすればいいのか。公立中学の養護教諭で、子どもの問題に関する著書がある金子由美子さんは、「頭ごなしには叱ってはいけない」と話す。反発して聞く耳を持たなくなることもあるからだ。「小学校高学年になって化粧に興味を持ち始めるのは仕方がない。親の意見を一方的に押しつけるのではなく、子どもの気持ちを聞いてあげてほしい」と金子さん。

その上で、子どもの皮膚は薄くて弱いことや、誤った使い方をすると皮膚がかぶれてしまうことを説明する。

金子さんは「各家庭でルールを決めておこう」と勧める。中学校を卒業するまでは化粧はしない、学校には絶対にしていかない、化粧用品を使うときは親に必ず報告をする、などだ。

化粧文化が専門の駒沢女子大学教授の石田かおりさんは、「１０代は何も飾らなくても美しい年頃」という。外見を気にしすぎる子どもに対しては、特に「今のままでかわいい」と親がきちんと言ってあげることが大切だ。「魅力や美しさは人それぞれであることを教えてあげてほしい」と石田さんは話している。

鳥インフル論文、ネイチャー誌電子版に掲載

Thu, 03 May 2012 17:33:28 +0900

2012年5月3日読売新聞

テロなどへの悪用が懸念されるとして、英ネイチャー誌への掲載が見合わせられていた鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）に関する東京大医科学研究所の河岡義裕教授らの論文が、３日付の同誌電子版に全文掲載された。

米政府の諮問機関が３月末に全面公開を認める判断を示したのを受けた措置。同誌は論文と併せて、論文を公開すべきかどうかを検討した外部専門家の評価結果も掲載。「生物兵器に利用するには分子生物学の高度な知識などが必要で、たいていのテロ集団の能力を超えている。掲載しないと、ワクチン開発が遅れる懸念があり、研究者の意欲をそぐ可能性も問題」として、掲載を支持した。

掲載された論文は、変異させたＨ５Ｎ１ウイルスは感染力は強いが、毒性は弱いことを動物実験で確認したとする内容で、実験に使ったウイルスが漏れ出したり、盗まれたりするのを防ぐ対策も盛り込まれた。

あおい薬局 健康相談

３ワクチン定期化で調整 子宮頸がんやヒブなど

蛍光灯の形が見える日食めがねは使わないで

着色料に急性アレルギーの恐れ 食品、化粧品のコチニール

７割が海に、大型魚で濃縮 長期化懸念

ｉＰＳ利用の薬開発に特許 京大が米国で取得